家を買うタイミングはいつが良い？ 家づくりで後悔しない、注文住宅の知っ得情報

結婚や出産がきっかけで家の購入を検討したり、40歳までにマイホームを手に入れたいと目標を掲げたり、家を買うタイミングは人それぞれ。家を購入する際の判断基準の一つとして、国土交通省が実施した「令和4年度 住宅市場動向調査」のデータに基づいた、家を購入する人の平均年齢と世帯年収をご紹介します。

●平均年齢
戸建住宅やマンションなどを購入する年齢層で最も多いのは30代。30代後半〜40代半ばにかけて購入している人が全体の半数以上を占めています。「結婚や出産のタイミングでマイホームが欲しい」「月々のローン負担を減らすために長期間のローンを組みたい」といった理由が背景にあると考えられます。 住宅ローンの完済時の年齢が80歳までと定めている銀行が多いため、35年の長期ローンを組むのであれば45歳までに家を購入しなければなりません。長期ローンを組めれば毎月の返済額を抑えられますし、完済時期が早ければその後の収入を娯楽や老後の資金に充てるなど、余裕のあるライフプランを立てられるでしょう。

●平均世帯年収
家を買うタイミングとして大事なポイントとなるのが収入です。家を購入する際の平均世帯年収は、注文住宅（全国）で731万円、注文住宅（三大都市圏）で784万円、分譲戸建住宅で722万円となっています。家を買う人の平均年齢が30代後半〜40代半ばに多くみられることから、ある程度の収入を得られるようになり、生活が安定したタイミングでマイホームを検討していることがわかります。金額は世帯全体の年収の平均値なので、共働きの場合は夫婦2人の収入を合算して比較してみましょう。

家を買うタイミングは人それぞれですが、自分の生活状況や将来の計画に合わせて適切な時期を見極めることが大切です。「貯蓄額」「ライフプラン」「家賃」「老後の生活」の4つの視点から考えてみましょう。

●貯蓄額から考える
家を建てる際に用意している自己資金額は、注文住宅で941万円、分譲戸建住宅で869万円となっています。住宅ローンを利用して家を購入するのに、そこまで貯蓄が必要なの？と思うかもしれませんが、大事なのは頭金を払った後もある程度の貯蓄が残っている状態をつくっておくことです。家を買う際には建物本体の購入価格以外にも、引越し費用や登記費用、固定資産税、住宅ローンの諸経費などがかかります。せっかく家を購入しても、その後の生活を圧迫しては意味がないので、余裕を持った貯蓄計画を立てましょう。

●結婚・出産などライフステージの変化を機に考える

結婚や出産、子どもの入園・入学といったライフイベントが大きなきっかけで家を買う人は多くいます。とくに「家族が増えて現在の家が手狭になった」「子育てしやすい環境に住みたい」などを理由に、家の購入を検討する人が多いようです。子供部屋をつくる、希望の保育園や幼稚園、小学校に入れるエリアに引っ越すなど、子どもにとっても家族にとってもよりよい生活環境づくりができるタイミングです。また、年齢が若く、共働きであれば住宅ローンを組みやすいので、物件の選択肢が広がるでしょう。

●賃貸物件の家賃がもったいないと感じたとき

賃貸物件で毎月支払っている金額と住宅ローンを比較したときに、家を買う方が毎月の支払い額を抑えられる場合があります。価値が低めの物件を購入した場合、住宅ローンの支払額が少なくなるので、家賃と同等か、より安くなる場合があるのです。ただし、マイホームは修繕やメンテナンス費用など維持管理費がかかるので、その分の費用を見込んでおく必要があります。

●老後の生活を考えたとき
「老後の資金は2000万円必要」といわれています。そのため、年金で生活するようになったときに、このまま賃貸物件に住み続けて家賃と管理費を支払っていけるのかと、多くの人が将来の暮らしに不安を抱えています。そこで、老後に安心して生活していくために、家を購入したいと考える人が増えているのです。30代〜40代前半にかけて住宅ローンを組みはじめ、退職前〜退職後数年以内にローンを完済できるように計画を立てれば、年を重ねても安心して暮らし続けられるでしょう。

原油価格の高騰や円安による資材価格の高騰など、物価上昇の影響により家を買うのはもう少し状況が落ち着いてからと考えている方もいるでしょう。しかし、物価は高止まりが続くと予想され、深刻化している建築業界の人手不足が解消する見込みも低いので、住宅価格は今後さらに上がる可能性があります。

物価上昇が続くと住宅ローンの金利は上昇する可能性があり、支払い金額が増えて経済的な負担を大きくする要因となりかねません。数年以内に家の購入を検討しているのであれば、金利上昇の可能性を考慮して早めに行動することが、将来の負担軽減へとつながるでしょう。